釣れ然なるままに written by 小泉 貴久

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衰退産業釣り業界

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2020年から始まったコロナウイルスによる歴史的な事態。

 

その中で生きているうちに、いや歴史的にそうそう体験できるものではない外出自粛というものがありました。

東日本大震災時の計画停電も同じようにこんなことが起こるのか?と

思うようなことがあります。

 

 

そんなコロナ禍ではアウトドアブームに火が付きました。

電車は感染のリスクがある、では免許はいらないし維持費も安いから自転車で移動しよう。

 

密にならない、自然の中での遊びなら。

 

というコロナがもたらしたというかコロナの恩恵というか

そういった喜んでいいようないけないような微妙な感じの業界がいくつかありました。

 

その一つである釣り業界。

釣りは定期的にブームが起こっています。

ただこれまで釣りで起こったブームの中心はバス釣りでしたが今回においては身近なところでできる釣り。

堤防やサーフといったものが特に人気となりました。

 

日本においてはこのような傾向ではありますが釣り自体は世界的にも拡大しています。

 

 

ですが釣り業界の未来は明るくないかもしれません。

オワコンとか衰退産業とか言われる釣り業界についてご紹介いたします。

 

 

衰退産業釣り業界

 

釣り業界の今後の動向としては、釣り具市場の成長と釣り人口の減少が考えられます。

 

2022年の世界の釣り具市場規模は131億ドル(約1兆8,995億円)で、

2031年には191億ドル(2兆7,695億円)に達すると予測されています。

 

年平均成長率は4.3%で、海釣り用ルアー(ソルトルアー)市場の成長が主な要因です。

一方、日本国内の釣り人口は2012年の810万人から2020年には550万人に減少しており、2021年には600万人を切っています。

 

しかし、コロナ禍の釣りブームにより2021年には一時約1200万人に増加したと推察されています。

これは2006年の釣り人口と同じくらいになります。

 

その少し前の1998年は釣り人口のピークとなり2020万人と言われています。

バス釣りブームの時です。

 

中国では若年層を中心にルアー釣りが流行しており、2022年の調査では約1億2,000万人の釣り人口がいるとされています。

 

 

過去の日本の釣り人口と同じくらいになった現在ですが昔と決定的に違うところがあります。

それは釣り場の問題。

 

昔は言い方が悪いですがどこでも釣りができる時代でした。

立ち入り禁止だとしても咎められることは少なかった時代です。

 

しかし現在ではそういったルール違反は御法度。

マナーが悪ければ釣り場は閉鎖され、逮捕、書類送検もされる場合があります。

 

現在釣り人口は回復しましたがそれを受け入れる釣り場がないという深刻な問題に直面しています。

 

 

これに関しては人口が増えたからマナーが悪くなったなど色々な意見がありますがこの動画では触れません。

 

 

 

 

ただ今後についてですが釣り業界には業界団体がないため、ルール変更や新設が今後増えていく可能性があります。

既存の団体は釣りメーカーや小売店の寄り合いであり、業法や監督官庁はないため、国としてもコミュニケーションが取りにくい状況です。

 

そのため、こちらも悪く聞こえてしまうような言い方で恐縮ですが私人逮捕のような独自の観点での取り締まりが増えています。

 

 

 

釣り業界で働く人の減少

 

市場規模の成長が予想されていますがこれは釣り人口が減らないことの他に

働き手が確保できることが条件です。

 

釣り業界は人手不足です。

 

といったら意外だと思いますか?

 

実際のところ社会全体で見ればマシな方ですが人は足りてないところが多い。

 

 

これに関してはなかなか難しい傾向があります。

 

 

まず釣り好き、釣り業界に入りたいと憧れを抱いている人がいたとします。

多くの場合、この方は何を目指しますか。

 

それは釣り業界の社員ではなくテスターを目指す場合がほとんどです。

 

この根拠としては各メーカーのテスター募集への応募数はかなり多いものとなりますが社員といったものの求人情報への応募はテスター募集ほどではありません。

 

それどころかテスター応募はSNSなど広告掲載費用は不要なところで募集かけても集まりますが求人の場合は求人転職サイトなどにお金を払って掲載してもらっても応募が集まりません。

 

良い悪いという話ではありませんがテスターであり、社員でもあるメーカーというのも多くあります。

テスター自体、契約内容によると思いますがめちゃくちゃ稼げるわけではありません。

社員として雇ってもらった方が生活は安定しますし、テスターにもなれるので良いのではと思います。

 

ただ社員になった場合は契約がかなり固められるので他社との並行したテスター契約は難しくなるかもしれません。

秘密保持的な意味で。

 

 

と、このようにテスターになりたい方は多い

しかしテスターだけでは生活できない可能性が高い

というのが人手不足を招く一つの要因でもあります。

 

人手不足になるとどうなるか

そうすると商品の生産が減ったり、プロモーションが疎かになったり

結果としてもっと売れるはずの釣具が売れないからチャンスである今に業界の発展が滞る。

労働環境が整わないところも出てきてさらに人手が減る。

 

という悪循環に陥る恐れもあります。

 

 

ちなみにですが私はどこのメーカーの社員ではありません。

 

 

行き場のない釣り人と金の落とし所がない業界

釣り場がどんどん減っていれば釣り業界の売り上げは減ります。

 

釣り場がないなら、と釣りをやめてしまう人もいれば

釣り場が限られてしまうため、他の釣りにチャレンジしない、

チャレンジする機会がないから同じ釣りしかできず良くも悪くもお金をかけない人も増えます。

 

釣り業界においてどこにお金が集まるのがいいか。

結果的にどこにお金が集まるのか。

 

それはやはり釣具です。

買ってもらう、売り上げが出ることで釣り業界は潤沢に回ります。

 

そのため釣りをする釣り場があることが必須ですし、買ってもらえる釣具があることが必須です。

 

人はいる、金はある、だが場所がないという決め手に欠ける現状。

スポーツで言うとすごい人気選手はいるしファンも多いが試合する場所がない、みたいな状態かもしれません。

 

 

釣り場においては閉鎖している数を考慮すると圧倒的マイナスではありますが

新設されている釣り場もいくつかあります。

 

また堤防やっていたが飽きた、混雑するのが嫌だ

とサーフや磯に挑戦する方もいらっしゃいます。

 

ただ致命的とも言えるのが船釣り。

船釣りは高い、と言われればそれまでですがそこが問題ではないのです。

 

現代社会、どんな感じか、と言われればハラスメントがたくさんあります。

色々と人権について尊重される時代です。

 

そんな中、釣り船は昔のままです。

昔から釣船に乗っている人はなんとも思いませんが初めて釣り船に行く人にとっては信じられないようなところだと言います。

 

お金を払って遊びに行く客はサービスを求めています。

しかし中にはサービス精神のかけらもなく横暴なところもあり、それが我慢ならない

 

と言うのが色々なところで問題となり、釣りの発展に支障をきたしています。

 

最近ではGoogleをはじめ様々なところから口コミを知ることができます。

それによりさらにネガティブなイメージが広まっている現状です。

 

お客様は神様とは言いませんが、最低限の社会的教育、ビジネス的な要素が必要な時代になったのかもしれません

 

この件に関しては冒頭で少し触れたように業界の団体が指導を入れているところもあります。

 

 

釣具のお金について見てみると高額な商品が売り上げの多くを占めていますので船釣りなど比較的高価な道具が多い釣りの人口が増えるとかなり良さそうなものですが今後どうなることでしょう。

 

 

衰退産業、オワコンと言われ始めた釣り業界ですが消えることはないと思います。

これまで色々消えたものはありますがアウトドアは消えたことはありません。

どんな形になっても我々が生きているうちに消えることはないでしょう。

多くの釣りがデジタルに移行したとかはあるかもしれませんが。

 

人口や売り上げや釣り場の問題などをみると減少傾向にあるものが多いのも事実。

しかしそれは今色々と噛み合っていないものが多いので今後それぞれが噛み合い始めたらわかりません。

 

大なり小なり10年ペースで釣りブームは起こっています。

そのブームで悪い方の社会問題が起きず、業界の揺るがない基盤ができることを願っております。