釣れ然なるままに written by 小泉 貴久

横浜・三浦と神奈川を中心に旬の釣り情報をご紹介!磯釣り、青物、シーバスや釣り製品のことならお任せ!

緊急事態宣言解除後、釣りにおいて気をつけなければならないこと

スポンサーリンク

週明け25日に現在緊急事態宣言が残っている首都圏が解除となる見通しです。

1ヶ月以上に渡り、日常生活や釣りを制限されることとなりました。

 

先週では我慢の限界を迎えたのか、湘南地域一帯で再び混雑が見られました。

 

今回緊急事態宣言が解除されると、これまで我慢してきた人たちが堂々と出かけられるようになります。

ということは各所混雑が予想されます。

 

それに付随してたくさんの問題も懸念されています。

 

緊急事態宣言解除後、釣りにおいて気をつけなければならないこと

f:id:kyoya7zon:20200523104512j:plain

混雑するというのはメリットもあり、デメリットもあります。

一つメリットは経済が回るということ。

これまで圧倒的に滞っていたものがやっと回り始めます。

 

しかし実際のところ経済圧迫されていたものが緊急事態宣言解除と主に発散されるわけではありません。

というのもお金を使わなかったというわけではなく、お金がないという方も多くいらっしゃいます。

なので経済に関しては今後すぐによくなるという見通しではないと考えられます。

 

少し話が逸れました。

 

緊急事態宣言が解除されたとき、釣りにどのような影響を及ぼすか。

 

ゴミ、路駐などのマナーが問われる

今の時点で釣り場には入れなかったり、自粛する人が多くいるのでゴミや路駐問題は最小限に留められた、とも言えるでしょう。

 

その影響で今の状態

つまり路駐なし、ゴミもなしがデフォルトのように錯覚します。

 

緊急事態宣言解除後、3月と同様路駐、ゴミの量に戻ったとしても現時点の状態がデフォとなってしまったので悪い印象となります。

 

それだけならまだしも、人が集中した結果、3月より悪くなった場合は取り返しがつかないとも言えるでしょう。

 

つまり釣り場において3月よりも遥かに気を使わなければならないのです。

また自粛解除とはいえ自粛警察(呼称状すいません)がいなくなるわけではないと思っています。

 

もしかするとこれまで以上の摩擦を生じかねないということです。

摩擦や衝突、トラブルが生じた場合。

その地域が選ぶ方法とは

 

・鎮静化や共存を考える

・釣り禁止や閉鎖

 

答えは後者で間違いないと思います。

共存などを考えたり手段を講じるにはあの手この手を考えたり、予算が必要となるでしょう。

これらを頑張った先に利益はあるのか。

利益はごくわずかでゴミ回収などの費用の方が大きくなるのは見えています。

 

釣り場を守ったところで利益はごくわずかなのです。

 

釣り場を禁止する、というのは非常に簡単です。

看板を作るだけでゴミや路駐がなくなるのです。

躊躇なく選択できることなのです。

 

これによる連鎖反応もあります。

 

一部の釣り禁止が他を巻き込む

今書いたように釣り禁止となった釣り場があります。

そうなってしまった場合、我々はどうするか。

 

答えはその釣り禁止となった場所の近くの別のところなどへ流れます。

ということは今度はそのBとしましょう、Bが混雑します。

 

あとは先ほどと同じ流れでまた釣り禁止となる可能性があります。

 

1つが閉鎖するとその近辺などは連鎖して潰れる可能性が考えられます。

 

緊急事態宣言解除で落とし穴にはまる

これまで釣りができたところも緊急事態宣言の影響で立ち入り禁止としているところも多くあります。

緊急事態宣言が解除された瞬間に各地、各ポイントの看板が消えるとは限りません。

 

宣言解除で指定業種、お店などが開くのは当然です。

しかし先ほども書いたように釣り場というのは利益を生むものではありません。

 

立ち入り禁止の看板が消えていないことを

「なんだ、まだ看板下げてないのかよ」

なんて思って侵入するとそこは永遠に立ち入り禁止となる可能性があります。

 

理由としては立ち入り禁止としているにもかかわらず、侵入したものが多い。

よってここは関係者以外立ち入り禁止。

と堂々とできるようになります。

 

他にも言い分としてはいろいろ考えられます。

危険のため立ち入りを禁止した。

そこへ不法侵入し事故が起こった。

 

といえば誰も文句は言わず継続的に立ち入り禁止とできます。

 

隣が解除しなければこちらも解除できない

立ち入り禁止を解除するためにはその地域で一斉に行わなければなりません。

 

先ほど書いたようにABCDで

Bだけ解除すればACDが収容していた人がBに集中します。

 

もちろんBが再度潰れてしまうとまた悪循環となります。

 

 

またこの件で厄介なのは管理者が同一というわけではないということ。

 

例えば全ての釣り場が県の管理であれば一斉に解除することは可能です。

しかし実際はそういうわけではありません。

なので各所で協議した上で同時行動が必要となります。

 

給付金の払込が遅れています。

これは国、地方自治体と管理が何重にもなっているためです。

なのでそう簡単にみんなで解除、というのは難しいのです。

 

釣り場閉鎖に力を入れた事実

今回の緊急事態宣言は異例の事態となりました。

 

そのためいろいろなものが自粛、閉鎖となりました。

今回の印象としては釣り場閉鎖にかなりノリノリで自治体が取り組んだということです。

 

バリケードなどかなりの予算を投下し徹底的に閉鎖しました。

そしてメディアを利用して悪行を報道させました。

 

これまで閉鎖する理由を明確することができず、閉鎖できなかった。

それを今回明確な理由をつけることができたので一気に畳み込みかけることができた

(自治体関係者)

と言われています。

 

 

我々ができる対策方法

対策は立ち入り禁止、釣り禁止のところには入らない。

シンプルですがこれに尽きると思います。

 

また立ち入り禁止なのか怪しいところで他に人がいるからと言って入るのは一呼吸おいて考えてみましょう。

みんなでやれば怖くない的なのは、それこそ怖いです。

 

買い物や出かける際、今後営業しているのか確認してから出かけるかと思います。

釣りにおいても一回確認してから出かけてみてはいかがでしょうか。

お店などに比べて圧倒的に情報が少ないですがやれる範囲で調べてみましょう。